株ライフでは、PERやPBRといった割安度の指標から、自己資本比率やROEなどの安全性指標、さらに信用倍率や利回りといった投資家の行動やリターンに関する数値まで、総合的にチェックしています。
本記事では、株ライフが銘柄分析の際に使用している指標それぞれの意味について解説します。
株ライフが銘柄分析に活用する株式情報
株ライフでは、各銘柄を分析するために、以下の情報・指標を参考にしています。
- 株価
- 上場市場（プライム・スタンダード・グロース市場）
- 時価総額
- 長期チャート
- PER
- PBR
- 自己資本比率
- ROE
- 信用倍率
- 総合利回り
- 配当利回り
- 優待利回り
- 権利確定月
- 優待最低取得額
次の章から、それぞれの用語の意味を解説していきます。
株価
株価とは、企業の株式1株あたりの取引価格のことを指し、証券取引所で日々変動しています。
この価格は「買いたい人」と「売りたい人」の需給によって決まり、企業の業績、経済状況、投資家の期待、さらには金利や為替、政治情勢など多くの要因の影響を受けます。
たとえば、企業が好業績を発表すれば株価は上昇しやすく、逆に不祥事があれば下落する傾向があります。
株価は一見ランダムに動いているように見えますが、その裏には投資家の心理や市場全体の流れが反映されています。
短期的には思惑で動きやすいものの、長期的には企業の実力が反映されることが多いため、冷静に判断することが重要です。
詳しくは「【初心者向け】株価が変動する仕組みをやさしく解説！」で解説します。
プライム（東証P）・スタンダード（東証ST）・グロース市場（東証G）
株式市場は、主に「東証プライム」「スタンダード」「グロース」など市場区分ごとに市場がわかれています。
例としては株主数・流通株式比率・時価総額・利益水準・ガバナンス体制などが挙げられます。
たとえば、東証プライムでは2,000人以上の株主と100億円以上の時価総額が必要であり、厳格な情報開示や企業統治も求められます。
一方で、スタートアップや成長段階の企業向けであるグロース市場は、収益実績よりも成長性が重視される傾向があります。
投資家にとっても、上場基準を理解することで、企業の信頼性や成長段階を見極める手がかりになります。
詳しくは「【2025年最新版】プライム・スタンダード・グロースの上場条件を徹底比較」で解説します。
時価総額
時価総額とは、企業の株式の市場における価値を示す指標で、「株価 × 発行済株式数」で計算されます。
たとえば、株価が1,000円で発行済株式数が1,000万株なら、時価総額は100億円になります。
時価総額は企業規模の目安として広く使われており、上場企業の格付けや市場区分にも影響します。
一般的に、時価総額が大きい企業は安定性があり、株価も急激な変動が起きにくい傾向があります。
一方、小型株は値動きが大きく、短期的な利益を狙いやすい反面、リスクも高くなります。
投資判断の際は、時価総額と企業の成長性・財務状況などを総合的に見て判断することが大切です。
PER（割安度の指標）
PERは「株価収益率（かぶかしゅうえきりつ）」といって、株の値段が、その会社の利益に対してどれくらい高いか・安いかを表す指標です。
具体的には、「株価 ÷ 1株あたりの純利益（EPS）」で計算されます。
PERが高いほど投資家が将来の成長に期待しているとされ、逆にPERが低い場合は市場での評価が低いか、割安である可能性があります。
たとえばPER15倍なら、現在の株価は1年分の利益の15年分に相当するという意味です。
ただし、業種によって適正なPERは異なるため、同業他社との比較が重要です。
投資判断の際には、単に数値の大小を見るのではなく、その背景や業績見通しも併せて確認しましょう。
詳しくは「PERとは？目安や注意点をプロがわかりやすく解説！」で解説します。
PBR（割安度の指標）
PBR（株価純資産倍率）は、企業の「純資産」に対する「株価」の割高・割安感を測る指標です。
計算式は「株価 ÷ 1株あたり純資産（BPS）」です。
たとえばPBRが1倍であれば、株価と企業の帳簿上の純資産価値が一致していることを意味します。
PBRが1倍未満であれば「解散価値よりも安く買える」とされ、割安と判断されることがありますが、業績が低迷していたり市場からの信頼が薄れている場合もあるため注意が必要です。
逆に1倍を大きく超える企業は、ブランド力や成長性が評価されている可能性があります。
投資判断では、企業の財務状況や将来性と併せてPBRを確認するのがポイントです。
詳しくは「PBRとは？株の割安さがわかる指標をやさしく解説！」で解説します。
自己資本比率（安全度の指標）
自己資本比率とは、企業の総資産に占める自己資本（返済不要の資金）の割合を示す指標です。
計算式は「自己資本 ÷ 総資産 × 100」で表され、一般的には50％以上あれば財務が安定しているとされます。
この数値が高いほど、借入に依存せずに経営を行っていることになり、倒産リスクも低くなる傾向があります。
一方、自己資本比率が低い企業は、外部からの資金（借金など）で事業を回しているため、景気の変動に弱い場合があります。
ただし、業界によっては低くても成長性が高い企業もあるため、数値だけで判断せず、事業モデルや経営戦略も含めて見ることが重要です。
詳しくは「自己資本比率とは？意味・計算方法・目安をわかりやすく解説」で解説します。
ROE（安全度の指標）
ROE（自己資本利益率）は、企業が株主から預かった資本を使って、どれだけ効率的に利益を上げているかを示す指標です。
計算式は「当期純利益 ÷ 自己資本 × 100」で、数値が高いほど資本を有効に活用できていると評価されます。
一般的にROEが8％以上あれば優良企業とされる傾向があります。
たとえば、同じ利益額でも自己資本が少ないほどROEは高くなり、効率的な経営が行われていると見なされます。
ただし、過度な借入によって自己資本を減らしてROEを高めているケースもあるため、財務の健全性と併せて判断することが重要です。
ROEは投資先企業の収益力を見極めるうえで、欠かせない指標の一つです。
詳しくは「ROEが高い会社は本当に優良？投資に役立つ見極め方を教えます」で解説します。
信用倍率（値動き傾向指標）
信用倍率とは、株式市場における「買い残（信用買い）」と「売り残（信用売り）」のバランスを示す指標で、信用取引における投資家の売買姿勢を読み取るために使われます。
計算式は「信用買い残 ÷ 信用売り残」で、一般的に数値が高いほど買いが多く、強気の投資家が多いことを意味します。
ただし、信用倍率が高すぎると、株価が下落した際に投げ売りが発生しやすくなるため、リスクにも注意が必要です。
逆に1倍を下回るような場合は、売りが優勢である一方、買い戻しによる上昇余地があるとも考えられます。
信用倍率は、短期的な需給を把握する材料として、投資判断の一助となる指標です。
詳しくは「信用倍率とは？意味・目安・リスクを初心者向けにやさしく解説」で解説します。
総合利回り
総合利回りとは、株式投資における「配当利回り」と「株主優待利回り」を合計した指標で、株主が受け取れる実質的なリターンの大きさを表します。
計算式は「（年間配当金＋優待の金額換算）÷ 株価 × 100」で求められます。
たとえば、配当利回りが2％で優待利回りが3％であれば、総合利回りは5％になります。
高い総合利回りは、株主にとって魅力的な投資先と映りますが、無理な高配当や優待の継続性が不透明な企業には注意が必要です。
また、優待の使いやすさや実質的な価値も見極めることが大切です。総合利回りは、数字だけでなく中身も吟味して活用しましょう。
詳しくは「総合利回りとは？初心者でもすぐわかる計算方法と活かし方」で解説します。
配当利回り
配当利回りとは、株価に対してどれだけの配当金が得られるかを示す指標です。
計算式は「年間配当金 ÷ 株価 × 100」で表され、たとえば株価1,000円で年間配当が50円なら、配当利回りは5％になります。
一般的に配当利回りが高いほど、株主にとって魅力的な投資先とされますが、高利回りには注意も必要です。
業績悪化で一時的に利回りが高く見える場合や、将来的に減配の可能性がある場合もあるため、過去の配当実績や企業の配当方針を確認することが重要です。
配当利回りは、安定したインカムゲインを狙う長期投資家にとって、欠かせない判断材料の一つです。
詳しくは「配当利回りとは？株初心者でもわかる意味と活用法をやさしく解説配当利回りとは？」で解説します。
優待利回り
優待利回りとは、株主優待の内容を金額換算し、株価に対するリターンの割合を示す指標です。
計算式は「優待の金額換算 ÷ 株価 × 100」で表され、たとえば株価1,000円で年に2,000円分の優待がもらえる場合、優待利回りは2％になります。
配当金と違って非課税で受け取れるのが魅力で、飲食券や自社製品など、実生活で使いやすい優待は特に人気があります。
ただし、優待の内容が改悪されたり廃止されたりする可能性もあるため、企業の継続性や財務状況もチェックしておきましょう。
優待利回りは、利便性とお得感を兼ね備えた投資の楽しみの一つです。
詳しくは「優待利回りとは？初心者でもわかる計算方法とおすすめ活用術」で解説します。
権利確定月
権利確定月とは、株主が配当金や株主優待を受け取るために、その企業の株式を保有しておく必要がある月のことです。
たとえば「3月末が権利確定月」の企業の場合、3月末時点で株主名簿に記載されていれば、配当や優待を受け取る権利が得られます。
ただし、株主名簿に反映されるには数日かかるため、実際には「権利付き最終日」までに株を購入しておく必要があります。
権利確定日は企業によって異なり、年1回のところもあれば、年2回（中間と期末）ある企業もあります。
優待目的で投資する場合は、このスケジュールをきちんと把握しておくことが大切です。
詳しくは「権利確定日とは？配当・株主優待をもらうために知っておきたい基本と注意点」で解説します。
まとめ
株式投資は数字の世界です。PERやPBRで「割安・割高」を判断し、自己資本比率やROEで企業の健全性や収益性を確認。
さらに配当・優待利回りや信用倍率といった投資家目線の指標まで踏まえることで、よりブレない投資判断が可能になります。
株ライフでは、こうした定量指標に基づいた長期視点の分析を大切にしながら、優待や配当の魅力もしっかり活用した投資スタイルを提案しています。
株式投資を「運」ではなく「知識」で成功させたい方は、ぜひ今後の分析記事にもご注目ください。