ROEが高い会社は本当に優良？投資に役立つ見極め方を教えます

株式投資を始めるとよく目にする指標のひとつが「ROE（自己資本利益率）」です。

ROEは、会社が株主から集めたお金をどれだけ効率的に使って利益を上げているかを表す重要な数字であり、投資判断に大いに役立ちます。

しかし、ROEはただ高ければ良いというわけではありません。

業種ごとの違いや、財務の中身によって意味合いが大きく変わるため、正しく理解して使いこなすことが必要です。

この記事では、ROEの基本的な意味や計算方法、活用のコツだけでなく、最新の高ROE企業の実例も交えながら、投資家目線でわかりやすく解説していきます。

ROEを武器に、より賢い投資判断ができるよう一緒に学んでいきましょう！

ROE（自己資本利益率）の基本的な意味

ROEとは何の略語か

ROEとは「Return on Equity（リターン・オン・エクイティ）」の略です。

日本語では「自己資本利益率」と呼ばれます。

これは、会社が株主から集めた資金（自己資本）を使って、どれだけ効率よく利益を生み出しているかを示す指標です。

つまり、株主から預かったお金をうまく使って、どれくらいもうけられているかを表しています。

ROEでわかること（会社の「稼ぐ力」）

ROEを見ると、その会社の「稼ぐ力」がわかります。

たとえば、同じ100万円の資本を使っている2つの会社があったとします。

A社が1年間で10万円の利益を上げたときのROEは10％、B社が20万円の利益を上げたときのROEは20％になります。

この場合、B社のほうが同じ資本を使ってより多くの利益を出しているため、経営が効率的で「稼ぐ力が強い」と評価されます。

投資家はこのROEを参考にして、どの会社が効率よく利益を上げているかを見極め、投資先を選ぶ材料にするのです。

ROEの計算式と具体例

ROEの計算式

ROEは、次の式で計算します。

ROE（自己資本利益率）=当期純利益÷自己資本×100

・当期純利益：会社が1年間で最終的に手元に残した利益のことです。
・自己資本：株主から集めたお金や、これまで会社がためた利益の合計です。

この式からわかるように、自己資本に対してどれだけの利益を上げたかをパーセント（％）で表すのがROEです。

簡単な数字で見るROEの具体例

たとえば、ある会社の自己資本が「10億円」で、当期純利益が「1億円」だったとします。

ROE（自己資本利益率）=1億円（当期純利益）÷10億円（自己資本）×100 ＝10%

つまりこの会社は、株主から預かった10億円を使って、1年間で10％分の利益（1億円）を稼いだことになります。

逆に、自己資本が10億円あっても、利益がたった1,000万円しか出せなかった場合、ROEはわずか1％になってしまいます。

このように、ROEは会社の「資金をどれだけうまく使っているか」をはっきりと教えてくれる指標なのです。

ROEが高い・低いとはどういうことか

高いROEのメリット

ROEが高い会社は、自己資本を効率的に使ってたくさんの利益を生み出していることを意味します。

高いROEの会社は、利益が多いため、配当金を増やしたり、株主に対してさまざまな還元を行ったりする余力がある場合が多いです。

また、資金を効率的に回して成長していく力があると期待されやすく、株価が上昇しやすい傾向もあります。

投資家にとっては、高いROE＝効率的に稼ぐ「優良企業」とみなすひとつの目安になります。

低いROEが示すリスク

一方で、ROEが低い会社は、株主から集めたお金をうまく使えていない可能性があります。

つまり、自己資本をたくさん持っていても、それに見合った利益を生み出せていない状態です。

ROEが低い会社には、次のようなリスクが考えられます。

• 成長力が弱い
• 利益率が低い
• 経営資源の無駄づかいが起きている
• 事業の競争力が落ちている

もちろん、単に「安全重視」で大きな自己資本を確保しているケースもありますが、あまりにも低いROEが続いている会社は、投資対象として注意が必要です。

単純に高ければいいわけではない理由

ただし、ROEは高ければ無条件で良いというものではありません。

たとえば、自己資本を極端に減らして借金で事業を回している会社は、自己資本が小さいためにROEが不自然に高く見えることがあります。

この場合、会社の財務体質が弱く、経営の安定性に問題がある可能性もあります。

また、短期的な一時的利益によってROEが高くなっているケースもあり、持続性がない場合は注意が必要です。

ROEとROA・ROICとの違い

ROEとROAの違い

つまり、ROEは株主目線、ROAは会社全体の資産目線で、利益効率を測る違いがあります。

たとえば、借金をたくさんして事業を大きくしている会社は、ROEは高くなりやすいですが、ROAはそれほど高くないこともあります。

この違いを理解しておかないと、会社の本当の経営効率を見誤ることがあるので注意が必要です。

ROEとROICの違い

もうひとつ似た指標にROIC（投下資本利益率）があります。

ROEやROAは純利益ベースですが、ROICは本業のもうけ（営業利益ベース）に近い感覚で使うことが多いです。

ROICは「この会社が資金をどれだけうまく回しているか」を総合的にチェックするための指標であり、借金を活用している企業でも本当の収益力を見極めるのに向いています。

それぞれの指標をどう使い分けるか

このように、目的に応じて指標を使い分けることが重要です。

単に「ROEが高いからよい」という単純な見方だけでなく、他の指標も組み合わせて会社の実力を正しく判断しましょう。

ROEが高くなるカラクリに注意

自己資本を減らしてROEを高く見せる例

ROEは「自己資本」に対してどれだけ利益を上げたかを見る指標です。

そのため、自己資本を意図的に小さくすることで、ROEを高く見せることができてしまう場合があります。

たとえば、自己資本を減らすために、

• 大量の自社株買い（自己資本を圧縮）
• 大規模な配当金支払い（利益剰余金を減少）

などを行うと、実態としては特に利益が増えていなくても、ROEの数値だけが跳ね上がることがあります。

このような「見かけ上のROE上昇」には注意が必要です。

本当に稼ぐ力が上がったのか、それとも資本を減らしただけなのかを、決算書などを見て慎重に判断することが大切です。

借入金を活用してROEを引き上げる例

また、会社が多額の借入金（負債）を使って事業を拡大すると、自己資本に対する利益の比率が大きくなり、ROEが押し上げられることがあります。

たとえば、自己資本が10億円、借入金が90億円という極端なバランスの会社が、借りたお金を使って利益を稼げば、自己資本に対する利益率（ROE）は非常に高くなります。

しかしこの場合、財務リスクも大きく、業績が悪化すると借金返済に行き詰まる可能性があります。

「高ROE＝安全な会社」とは限らないので、負債の多さや自己資本比率（財務健全性）もあわせてチェックすることが大切です。

業種別ROEの平均と目安

業種によってROEの「普通」は違う

ROEは高いほど良いといわれますが、実は業種によって「普通」とされるROEの水準は大きく違います。

たとえば、IT業界やサービス業界のように少ない資本で利益を上げやすい業種はROEが高くなりやすいです。

一方で、製造業やインフラ業のように、設備投資に多額の資本を必要とする業種は、ROEが低めになりやすい傾向があります。

そのため、ROEを評価するときは、同じ業種内で比較することが重要です。

異なる業種間で単純にROEを比べても、意味のある判断にはなりません。

代表的なジャンル別ROEの目安一覧

ここでは、代表的な業種ごとにROEの目安を紹介します。

業種ジャンル	ROEの目安	コメント
IT・ハイテク業界	15%以上	少ない資本で大きな利益を生みやすいため高水準が普通
小売・サービス業	10〜15％	比較的資本効率が良いビジネスモデル
製造業・インフラ業	5〜10％	設備投資負担が大きいため低めが一般的
銀行・金融業界	5〜10％	特殊なビジネス構造のためROEが低く出やすい
不動産業	8〜12％	資本を多く使うが高利回り案件で上振れもあり

このように、業種ごとに「期待されるROE水準」は大きく異なります。

同じ10％でも、IT企業ならやや物足りなく、不動産会社なら標準的、製造業なら高水準と判断されることもあるのです。

業種ごとにROEを評価する時の注意点

業種ごとにROEを比べるときは、以下のポイントにも注意しましょう。

• 業界全体の成長ステージ（成熟産業は低ROEになりやすい）
• 資本構成（自己資本比率が異なると見え方が変わる）
• 一時的な要因（たとえば不動産売却益などでROEが跳ねる場合）

単純に「高い・低い」だけでなく、なぜこのROEになっているかを背景から読み取ることが、より正確な投資判断につながります。

投資におけるROEの活用方法

ROEで企業を比較するコツ

ROEは、単体で見るだけでなく、同じ業種・同じ市場にいる企業同士で比較すると効果的に使えます。

たとえば、同じIT業界の会社Aと会社Bを比べて、A社のROEが20％、B社が10％なら、資本効率が良いA社の方が、経営のうまさ・収益力で一歩リードしていると判断できます。

ただし、比較するときには次のポイントも押さえておきましょう。

• 数年単位で安定してROEを維持しているか
• 自己資本比率（財務健全性）も併せて見る
• 特別利益による一時的なROE上昇ではないか確認する

単年だけのROEに惑わされず、継続性と財務のバランスも意識して比較するのがコツです。

「持続的な高ROE」かどうかを見極める

ROEが一時的に高いだけでは、本当の実力とは言えません。

投資で成功するためには、「持続的に高いROEを維持できる会社」を見抜くことが重要です。

持続的な高ROE企業の特徴は、例えば次のようなものです。

• 独自のビジネスモデルやブランド力を持っている
• 高い利益率を維持している
• 安定したキャッシュフローを生み出している
• 経営陣が資本効率を重視している

こうした会社は、景気の変動にも比較的強く、長期投資に向いています。

逆に、特需やバブル的な売上で一時的にROEが跳ね上がっている会社は注意が必要です。

自分の投資スタイルに合ったROEの目安

ROEを見るときは、自分の投資スタイルにも合わせて基準を設定するのが賢いやり方です。

• 成長株を狙いたい場合
  → ROE20％以上を目安にする。高い資本効率で成長スピードを重視。
• 安定配当株を狙いたい場合
  → ROE10〜15％程度でもOK。財務が健全で安定収益を重視。
• バリュー株（割安株）を探したい場合
  → 一時的にROEが低くても、改善余地がある企業に注目。

単純に「高ければいい」と考えるのではなく、自分の目指す投資成果に合わせてROE基準を柔軟に使い分けることが大切です。

ROEに関するよくある誤解

ROEだけで投資判断してはいけない理由

ROEは非常に便利な指標ですが、ROEだけで投資判断を下すのは危険です。

なぜなら、ROEが高いという結果だけでは、

• 安定して稼ぐ力があるのか
• 借金で無理に利益を出していないか
• 特別な一時利益に頼っていないか
  など、会社の中身まではわからないからです。

例えば、自己資本を減らして意図的にROEを高く見せている会社もありますし、景気の波に左右されやすいビジネスモデルの場合は、次の年にはROEが急落してしまうこともあります。

ROEはあくまでも「入り口」であり、財務内容、事業モデル、成長戦略などをあわせて総合的に判断することが必須です。

ROE改善＝企業成長とは限らない

ROEが改善しているからといって、必ずしも企業が成長しているとは限りません。

例えば、自己資本を減らす（自社株買いや過剰な配当）ことで、資本が小さくなったために見かけ上ROEが上がるケースがあります。

この場合、売上や営業利益は伸びていないのに、ROEだけが上がるため、「実態は成長していないのに、数値上は成長しているように見える」というトリックに引っかかるリスクがあります。

本当に成長している企業かどうかを見極めるためには、

• 売上高や営業利益の推移
• 事業規模の拡大ペース
• キャッシュフローの健全性

など他のデータも必ず併せてチェックすることが重要です。

ROEの改善だけに惑わされず、企業の本質的な力を見極める目を養うことが、賢い投資家への第一歩といえるでしょう。

まとめ

ROE（自己資本利益率）は、会社が株主から集めたお金を使って、どれだけ効率よく利益を生み出しているかを示す重要な指標です。

ROEが高い会社は、一般的に経営効率が良く、株主にとって魅力的な存在といえます。

ただし、ROEは単体で判断するのではなく、

• 業種ごとの目安と比較する
• 財務健全性（自己資本比率など）もチェックする
• 持続的に高いROEを維持できているかを確認する

といった、総合的な視点が必要です。

また、ROEが高い理由にも注目し、単なる数字の高さに惑わされず、企業の本質的な成長力を見極めることが大切です。

ROEを正しく理解し活用できるようになれば、投資判断の質が大きく向上します。

これから株式投資を進めていくうえで、ぜひROEを「賢い武器」として使いこなしていきましょう。