ライトオン[7445]株情報(株主優待・配当・おすすめ情報)

洋服やジーンズでおなじみのライトオン[7445]

そんなお店の株を持つと、毎年お買い物に使える優待券がもらえるって知っていましたか?

しかも、2万円ちょっとの投資で3,000円分の優待がもらえるという、高いおトク度が魅力です。

ただ、会社の業績は少し元気がなく、株価も30年の中でいちばん安くなっています。

これからの復活を信じて、長くゆっくり持つか、まずは優待だけを目当てに100株だけ買ってみるのもひとつの選択肢。

この記事では、ライトオンの株価情報や会社の今、そして株主優待の詳しい内容を、わかりやすく紹介しています。

目次

株式情報

ライトオン[7445]東証ST
時価総額
約101億円

株価 284
※更新:2025年5月27日

30年チャートを掲載

割安度安全度値動き傾向
PERPBR自己資本比率ROE信用倍率
15.23倍1.6%-190.58%1.04倍
優待&配当
総合利回り配当利回り優待利回り権利確定月優待最低取得額
10.5%10.5%8月28,400円
編集部おすすめ度理由
業績が低迷しており、株価も過去30年で最も安い水準にあります。そのため株としての将来性には不安がありますが、100株の保有で年3,000円分の優待がもらえるという高利回りは大きな魅力です。近くに店舗がある人であれば、少額投資でお得を感じられる優待銘柄として、100株保有を検討する価値は十分にあります。リスクを抑えて優待だけを狙いたい方におすすめです。

株主優待情報

ライトオンでは、毎年「8月末時点」で株を保有している株主に対し、保有株数に応じて自社商品券(買物優待券)がもらえる制度を実施しています。

この優待券は、ライトオンの全国の直営店舗(一部店舗除く)で使用でき、洋服やジーンズなどの買い物に利用できます。

株主優待の内容

保有株数優待内容
100株以上3,000円分の買物優待券(500円券×6枚)
500株以上5,000円分の買物優待券(500円券×10枚)
1,000株以上7,000円分の買物優待券(500円券×14枚)

※500円券単位で発行され、1,000円(税込)以上の買い物につき1枚(500円分)使用可能です。

発送時期と有効期限

項目内容
権利確定日毎年8月末
発送時期毎年11月中旬頃
有効期限翌年8月31日まで

優待券は年1回の発送で、有効期間は約10か月です。

利用条件と注意点

  • 使用単位:1,000円(税込)ごとに1枚利用可能
     例:税込3,000円の買い物 → 最大3枚(1,500円分)使用可
  • 使える店舗:全国のライトオン直営店(アウトレット店など一部除く)
  • 使えない場所:公式オンラインショップでは利用不可
  • お釣り:出ません。端数が出ても現金では戻ってきません
  • 他の割引との併用:一部併用できない割引・クーポンがあります

会社情報

システムインテグレータ(引用:システムインテグレータ株式会社)

システムインテグレータは、埼玉県さいたま市に本社をかまえるIT企業で、1995年に設立されました。

名前の通り、システムの開発や導入を支援することが中心の会社ですが、特徴的なのは「自社開発のパッケージソフト」を中心にビジネスを展開している点です。

つまり、他社からシステムをもらってくるのではなく、自分たちでソフトウェアを作り、それを企業に販売したり、クラウド上で使ってもらったりする形で収益を得ています。

取扱うサービスは多岐にわたりますが、主なものには「SI Object Browser」というデータベース開発支援ツールや、ネットショップの構築ができる「SI Web Shopping」、プロジェクト管理ツールの「OBPM Neo」などがあります。

特にSI Object Browserシリーズは、全国の多くのITエンジニアに利用されており、技術職の現場では定番とも言える存在です。

また、最近ではプログラミングスキルを客観的に測る「TOPSIC」というクラウドサービスにも力を入れており、IT人材の採用や育成にも役立つツールとして注目されています。

このように、単にソフトを売るだけでなく、企業の「人材」や「開発環境」まで支援する広い領域で事業を行っています。

拠点は、さいたま本社のほかに、大阪と福岡にも事業所があります。全国対応が可能で、東京の企業にも多くの導入実績があります。

また、会社としての規模は大企業ほど大きくはないものの、財務はとても安定しており、自己資本比率が8割を超えていることから、経営基盤のしっかりした優良企業と言えます。

AI技術の活用やSaaS(クラウドサービス)型の製品強化にも積極的で、時代に合わせた進化を続けています。

安定性と革新性をあわせ持つ、中小型のIT企業として、今後の成長にも期待がもてる会社です。

編集部からのおすすめ情報

編集部のおすすめ:

株式情報にみる分析

ライトオンの株を長く持ちたいと考えたとき、一番気になるのは、やはり現在の株価が過去30年間の中で最も安い水準にあるという事実です。

これは投資の世界では、ある意味「とても安く買えるタイミング」とも言えますが、同時に「それだけ業績や将来への期待が薄れている」ということでもあります。

株価がこれだけ下がった理由のひとつは、会社の業績が長年低迷しているからです。

店舗数の縮小や赤字決算が続き、財務的にも厳しい状態が続いています。

自己資本比率はかなり低く、ROEもマイナスと、経営体質の弱さが数字に表れています。

また、PERは赤字のため算出できず、企業として“利益を生み出す力”が現在はほとんどない状態です。

これだけを見ると、今のライトオン株は投資対象としてリスクが高く、手を出しづらいと感じる方も多いでしょう。

しかし、投資の見方は一つではありません。

逆に考えれば、すでに株価が底を打っている可能性があるとも言えます。

長年株価が下がり続け、すでに投資家からの期待がかなり薄くなっている今こそ、何かひとつでもプラスの材料が出れば、株価が回復に向かう可能性があるのです。

たとえば、経営の立て直しが進んだり、デジタル販売(EC)の強化がうまくいったりすれば、見直されるタイミングが来るかもしれません。

特に、ライトオンは知名度のあるブランドですので、「復活ストーリー」が投資家の関心を引けば、値動きが一気に活発になることもありえます。

ただし、それはあくまで“これから”の話であり、今のライトオンに投資するということは、「改善に時間がかかるのを覚悟で待てる人」向けの選択です。短期的な上昇を狙うには不向きで、企業再生のシナリオを信じて気長に保有できる人にとってのみ、“大きく化けるかもしれない”という位置づけになります。

今の株価は、ちょうど「壊れたおもちゃが格安で売られている」ようなイメージです。

直せるならラッキー、でもそのまま壊れたままかもしれない。

そんなリスクとリターンのバランスを見て、自分の投資スタイルに合っているかを判断する必要があります。

株主優待にみる分析

ライトオンの株主優待制度は、「優待利回り」の面では魅力的な内容となっています。

ライトオンの優待は、自社店舗で使える「買物優待券」という非常に実用的な内容であり、洋服やジーンズなどの購入にそのまま使えるため、現金のような感覚で使えるのが強みです。

しかもセール品などにも使えるため、うまく使えばさらにお得感があります。

長期保有すれば毎年安定してもらえることから、ファミリー層や衣料品を定期的に買う人にとっては、日常生活にしっかり根付いた“節約効果”を感じられるでしょう。

さらにライトオンの優待は、保有株数に応じて金額が増える設計ですが、実は100株保有が一番利回りが高くなる構造です。

500株以上や1,000株以上になると、もらえる優待金額は増えるものの、投資金額が大きくなるぶん利回りは低下します。

したがって、「優待目当て」でライトオン株を買うのであれば、100株保有を基本とした“ミニマム戦略”がもっとも効果的だといえます。

また、優待が年1回(8月)で、有効期限も約10か月あるため、ゆっくりと自分の好きなタイミングで利用できるのも安心材料です。

日用品とは違い、衣料品は季節に合わせて買い替えることが多いので、このスパンもちょうどよいと言えます。

ただし、注意点もあります。

オンラインショップでの利用はできないため、近くにライトオンの店舗がない人にとっては使いづらい制度となってしまいます。

また、使用制限(1,000円ごとに1枚)もあるため、まとめ買いではあまり使えないという側面もあります。

そのため、実際の使いやすさは「ライフスタイルに合うかどうか」で変わってきます。

とはいえ、投資額が少なく済む上に、優待内容が分かりやすく、洋服という誰にとっても身近な商品に使える点は、初心者にとっても取り組みやすい銘柄です。

長期で保有すれば、数年間の間に優待だけで元が取れるほどのコスパの良さもあり、「節約をしながら資産形成を目指したい」という人に向いています。

総合評価

ライトオンの株式を長く持つかどうかを考えるとき、「株としての将来性」と「株主優待のおトクさ」を、両方しっかり見て判断することが大切です。

ライトオン株は「会社としての伸びしろ」にはやや不安が残るものの、「優待目的で100株だけを買う」のであれば、リスクを最小限に抑えつつ、毎年のおトクをしっかり受け取れる可能性があります。

業績が少しでも好転すれば、値上がり益も視野に入ってきます。

つまり、優待目的の最低単元(100株)保有はアリだけど、それ以上の投資は慎重にというのが、この銘柄に対する現実的な向き合い方です。

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