ジーフット[2686]株情報(株主優待・配当・おすすめ情報)

ジーフット[2686]は、「ASBee」などの靴専門店を全国に展開している会社です。

イオンモールなどに多くのお店があり、家族連れなどにも身近な存在として知られています。

この会社の株を買うと、年に2回、靴のお買い物に使える優待券がもらえるのが大きな魅力です。

一方で、最近の業績はあまり良くなく、株価も長いあいだ下がり気味です。

今回は、そんなジーフットの株を「長く持つことを前提にした投資」の視点で、株価や優待の内容、会社の状況などをわかりやすくまとめました。

目次

株式情報

ジーフット[2686]東証ST
時価総額
約122億円

株価 289
※更新:2025年7月12日

ジーフット[2686]20年チャート

20年チャートを掲載

割安度安全度値動き傾向
PERPBR自己資本比率ROE信用倍率
1,247倍13.5倍3.0%
優待&配当
総合利回り配当利回り優待利回り権利確定月優待最低取得額
6.92%0%6.92%2月、8月28,900円
編集部おすすめ度理由
業績の悪化や財務面の不安定さから、株価の上昇を狙う投資には向いていません。しかし、100株あたり約2.9万円の少額投資で、年間2,000円分の靴の優待券がもらえる利回りは魅力的です。日常的にASBeeなどを利用する人には、優待目的で保有する“生活に役立つ株”として検討する価値があります。

株主優待情報

株主優待の内容

グループ店舗で利用できる「株主ご優待券(1,000円券)」が年2回配布されます。

使用可能店舗は、「ASBee」「ASBee Fam」「ASBee KIDS」「フェミニンカフェ」「グリーンボックス」「トレーディングポスト」等です(一部店舗・オンラインショップでは使用不可)。

以下に保有株数ごとの優待内容をまとめました。

保有株数1回あたり券額年間合計券額
100~999株1,000円分  2,000円分
1,000~1,999株5,000円分  10,000円分
2,000株以上10,000円分  20,000円分

権利確定日と有効期限

権利確定月優待発送時期有効期限の目安
2月末5月下旬翌年5月31日まで
8月末11月下旬翌年11月30日まで
  • 発送・有効期限は優待券に記載される正式情報が優先されます
  • 期日が近づくと店舗での利用期限切れに注意が必要です

会社情報

引用:ジーフット

ジーフット株式会社は、靴を中心とした専門店を全国に展開している会社です。

イオングループに属しており、イオンモールやショッピングセンターなど、私たちが普段よく行く場所に多くの店舗を構えています。

ジーフットは「ASBee(アスビー)」「ASBeeKIDS」「Greenbox(グリーンボックス)」「フェミニンカフェ」「トレーディングポスト」など、さまざまなブランドを運営しています。

それぞれのブランドには特徴があり、ASBeeは家族向けのカジュアルな靴を幅広く取り扱っており、ASBeeKIDSは子ども向けの商品を中心に展開しています。

Greenboxは主にイオンの衣料品売り場の中にあり、買い物ついでに気軽に靴を探せるのが特徴です。

また、トレーディングポストは本格的な革靴やビジネスシューズを扱う少し高級志向のブランドで、大人の男性にも人気があります。

ジーフットの大きな特徴は、店舗数の多さと全国展開していることです。

地域による偏りが少なく、地方のショッピングモールにも多く出店しているので、都市部だけでなく地方の人にも使いやすいのが強みです。

しかし、ここ数年はコロナ禍や消費の変化、物価上昇の影響などを受けて売上が落ち込む時期もありました。

そのため、現在は不採算店舗の整理や、EC(ネット販売)との連携強化、ブランド再構築などに取り組んでいるところです。

さらに、在庫の適正化や業務の効率化も進めていて、収益体質を立て直そうとしています。

このようにジーフットは、たくさんの店舗と多様なブランドを通じて、全国の人々の足元を支えている会社です。

今後も、時代のニーズに合わせながらどんな形で変化していくのかが注目されています。

編集部からのおすすめ情報

編集部のおすすめ:

株式情報にみる分析

ジーフットの株式を長期で保有するべきかを考えるとき、まず注目すべきは過去の株価の動きと、現在の財務の状態です。

過去20年のチャートを見ると、2000年代の前半から一時期は株価が上昇していた時期もありましたが、その後は長期的に見ると右肩下がりで推移しています。

特に2010年以降は、じわじわと値を下げ続けており、直近では株価が300円を割る水準まで下がってきています。

このような長期のチャートの動きは、業績の低迷や事業環境の変化をそのまま反映していると考えられます。

現在の株価指標を見ても、やや厳しい状況が読み取れます。

PER(株価収益率)は、赤字の影響で極端に高くなっており、実質的な参考にはなりません。

これはつまり、「利益がほとんど出ていないのに株価がついている」という状態で、投資の回収までに時間がかかるとを意味しています。

また、PBR(株価純資産倍率)も高く、株価が資産価値に比べて割高である可能性を示唆しています。

自己資本比率もかなり低く、財務的な安全性は高いとは言えません。

もう少し平たく言えば、ジーフットは今のところ「利益が出にくい体質」であり、「財務的な余裕も少ない」状態にあります。

一方で、靴専門店という日常に密着した業態を持ち、全国に700店以上を展開しているという強みは無視できません。

コロナ禍など外部要因により業績が落ちた企業は多くありますが、ジーフットの場合、それ以前からすでに収益性に課題を抱えており、根本的なビジネスモデルの見直しが必要だといえるでしょう。

また、親会社であるイオンの意向や支援によって、今後再建が進む可能性もゼロではありません。

ただ、現時点では「投資対象として魅力的か?」と問われると、やはり慎重にならざるを得ません。

株価が長期的に上昇するためには、「利益を安定的に出せる仕組み」が不可欠ですが、その道筋がまだ明確に見えていないのが実情です。

したがって、ジーフットの株式は、短期的な反発狙いよりも、しっかりと業績が回復し、財務の立て直しが進んだ後で投資を検討するのが現実的だと考えられます。

「安いから買う」という判断だけでは失敗する可能性が高いため、長期保有を前提とするならば、少なくとも利益の黒字化や財務改善が確認できるまでは様子を見るのが無難です。

株主優待にみる分析

ジーフットの株を買ううえで、株主優待の内容は非常に魅力的です。

特に、日常的に靴を買う機会がある人や、イオンモールをよく利用する人にとっては、実質的な“割引券”のように使えるため、家計の節約につながります。

優待内容を見てみると、100株保有で年に2回、それぞれ1,000円分、合計で2,000円分の優待券がもらえます。

この優待券は、ジーフットが運営している「ASBee」や「Greenbox」などの実店舗で使うことができ、対象となる店舗は全国に多数あります。

多くの店舗はイオンやショッピングセンター内にあるため、日常的な買い物のついでに利用しやすいという利便性の高さがあります。

一方で、オンラインショップや一部店舗では利用できない制限がある点には注意が必要です。

ただし、気をつけなければいけないのは、企業の財務体質です。

ジーフットは現在、赤字経営が続いており、配当金は出していません。

そのため、優待が企業にとって大きなコストになっている可能性もあります。

将来的に業績回復が見られなければ、優待制度の縮小や廃止といったリスクもゼロではありません。

しかし、優待内容そのものは長年にわたって安定して続けられており、過去には一時的に廃止や改悪が行われたこともないため、「一定の安定感」は感じられます。

イオングループという親会社の存在も、株主優待制度の維持にある程度プラスの影響を与えていると考えられます。

また、最近では「デジタル優待券」の導入が進められており、紙の優待券を持ち歩かなくてもスマホで提示できるようになるなど、利便性の面でも改善が見られます。

総合的に見ると、ジーフットの優待は「生活で活用しやすく、利回りも高い」点で非常に魅力的です。

長期的に見れば、多少株価が上下しても、優待を活用し続けることで実質的な回収が可能になるため、優待目的の“コスパ投資”としては候補になり得る銘柄といえるでしょう。

ただし、財務状態や業績の悪化による制度改変リスクは常に頭に入れておく必要があります。

投資額が小さい100株であれば、最悪の場合でも損失は限定的であり、「優待を楽しむための趣味投資」として割り切るなら、十分に検討に値する銘柄だといえます。

総合評価

ジーフットの株式は、株価の推移や財務状態を見ると、正直なところ投資先としては慎重な判断が求められる銘柄です。

過去20年のチャートは下落傾向が続いており、現在の株価も過去に比べてかなり安い水準になっています。

財務面でも自己資本比率が低く、利益も赤字が続いているため、今後すぐに大きな成長を期待するのは難しい状況です。

総合的に見ると、「株価の上昇は期待しづらいが、優待目的ならアリ」というのがジーフット株の正直な評価になります。

特に、少額投資で優待を楽しみたい人、イオン系店舗をよく利用する人には、100株だけを持っておくのは“趣味の範囲”として悪くない選択です。

ただし、長期的な資産形成や資産の増加を目指す場合には、もう少し成長性や財務の安定性がある企業を優先的に検討したほうがよいかもしれません。

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